UnNews:日本国民の結束固く 国民調査結果

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
移動: 案内検索
都道府県ごとの調査結果。空気を読み損ねた人の多かった県を黄色、特に多かった県を赤色で示した。
日本では協調性が何よりも重視される。

【2013年7月22日 バイター通信】

東京=ケビン・レイク】21日に行われた第23回全国民度調査では、日本国民が依然高いレベルで団結を維持していることが明らかになった。複数の国内メディアが伝えた。

調査は日本全国で21日から約12時間にわたり実施され、都道府県別に即日集計された。主流派は6割超を占め、1億人以上の人口を誇る大国でありながら、秩序を乱さない国民性の健在ぶりを見せつけた。

12年に行われた前回の調査では、前年に発生した東北地方太平洋沖地震影響国民の気分が大きく変化したことが判明していた。そのため今回はその雰囲気が統一されたまま持ち越すか否かが一つの焦点となっていた。世間他人との違いをひどく恐れる日本国民にとってこの調査は一種の試験のようなものであり、全体の傾向と異なる結果を出したの住民は他県民から罵倒されることも珍しくないため、集計速報を待つ日本列島は緊張感に包まれた。

実際に今回も調査結果から「空気が読めていない」としていくつかの県が槍玉に挙げられている。熊襲の産地として知られる東北地方では岩手県が「東北のお荷物」などと揶揄されており、岩手県民は大震災への同情から一転して攻撃を加える他県民に戸惑うばかり。また例年通り、インターネット上では首都東京を擁する関東地方への批判が相次いでいる。都市部は人口の大部分がいわゆる「お上りさん」で占められているという構造的問題を抱えており、識者もあきらめ顔だ。

調査制度自体の問題を指摘する声もある。調査への協力は強制ではなく、今回も参加したのは全体のおよそ52%と低調に終わった。総務省によればこれは制度開始以来3番目に低い参加率だという。

加えて、日本国憲法が全国民を平等に調査することと定めているにもかかわらず、実際には統計手法の限界から最大5倍近くの差が生じている。実施のたびに弁護士などが改善を求めて提訴しているが、国民の間にはこのままでもいいやという空気がまん延しており、対処される見込みは薄い。

Disambug.png キーワード
日本の全国民度調査:他国にはみられない独特の制度で、満20歳以上の全国民(犯罪者などを除く)を対象とする全数調査。事前に数名の市民(候補者と呼ばれる)について名前学歴などの事前情報が公表され、その中から自分の気分に合った者の氏名を調査用紙に記入してもらう形式で行われる。日本国憲法により調査への協力は義務ではなく権利とされ、拒否しても罰則はない。二種類の調査が数年周期で実施されるほか、必要な場合は内閣総理大臣が実施を宣言できる。日本には伝統的にを重んずる文化があり、この調査は国全体の調和がとれているか確認する手段として活用されている。世論調査も兼ねるが、政治への影響はきわめて限定的。

また日本では長年、若年層の棄権が問題となっている。調査制度への関心の低さが原因とされているが、そもそも周囲の空気に最も敏感なのは若者であるという統計もある。 東應大学大学院社会科学研究科安西黒平教授空気力学)は「若年層の棄権は、『若者は参加しないものだ』という空気を反映しており、それはそれで空気が読めていることになるので問題ない」と分析する。諸外国に比べ空気読解力の要求が厳しい学校社会で育った日本の若者たちは、時代の空気を鋭く感じ取っている。

一方いわゆる団塊の世代など中高年層の空気読解力低下は深刻で、今回も専門家の間では結果を危ぶむ見方が大勢を占めていた。安西教授は「参加者の大半が中高年である点を踏まえると、日本社会の崩壊が進んでいると言わざるをえない。戦争世代高齢者は日本の良心と呼べる存在だが、当然その数は減少しつつあり先行きが懸念される」と話す。 周辺諸国も日本に広がる空気の動向を注視しており、特に中国韓国は日本国民の右傾化を警戒する。かつての大戦では好戦的な空気が瞬く間に広がったからだ。世代交代がどのように進むか、今後の推移が注目される

日本政府にとっては、今回は初めてインターネットによる事前情報提供を導入した調査となった。しかしいつの間にかこれは利用しないという空気ができあがってしまったため活用されることはなかった。

UnNews Logo Potato.png この記事は、バ科ニュースだと主張されています。
でも、私達は気にしませんし、あなたも気にする必要はありません
それとも、あなたはラジオ局か何かの関係者ですか?

最新 | 社会 | 国際 | 経済 | 政治 | 文化・スポーツ | 科学・暮らし・インターネット | おまかせ表示 | メインページ