自衛隊
出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典（アンサイクロペディア）』
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自衛隊（じえいたい）とは、1954年7月1日に設立された日本の防衛組織。法令上では国軍と位置付けられていないが、実質その能力を有しており、日本国民からも軍隊とみなされる場合がある。英訳では『Self Defense Force（自衛軍）』と表記されるが、日本以外での報道や書籍では、陸海空自衛隊がそれぞれ『Japanese Army（日本陸軍）』『Japanese Navy（日本海軍）』『Japanese Air Force（日本空軍）』と表記される事もある。また、日本国内の一部の書籍でも「事実上の軍隊である」と表記されている場合がある。近年、「防衛軍」に改称しようという動きも見られている。
自衛隊の任務は、第一義に「自衛隊員とその家族の生活を守ること」である。二義的ではあるが「地方の高校生の就職口になること」「怪獣や宇宙人の侵略行為から、地球を防衛すること」「不発弾処理」「災害派遣」「日本の平和を守ること」「日本共産党に口撃されること」「漫画のネタになること」「日本の軍事オタクに餌を与えること」などの付随任務もある。
目次 |
[編集] 設立目的
わが国は「核の傘」をはじめとするアメリカの軍事力によって守られている。アメリカの軍事力は世界最強であり、日米同盟のもとでは日本が独自の軍事力を保有する必要性は本来皆無である。しかし、日本に対し武力行使する国がアメリカの同盟国である場合、アメリカが日本防衛の義務を履行するか不明確であるため設置された。
[編集] 特徴
総兵員数は約23万人。年間予算総額は約5兆円程度で、軍事費では世界でも上位に位置する。1954年の自衛隊発足以来完全志願兵制であり、その人的規模は今日に至るまでほとんど変化していない。冷戦終結後、他の主要国軍隊のように大規模な人員削減や徴兵制から志願兵制への変更などの組織再構築を経験せず、ぬくぬくであった。自衛隊は戦争、徴兵、リストラを経験したことのない世界唯一の軍隊である。また憲法9条が作りだした自衛隊不敗神話は世界で語り継がれている。士官（幹部自衛官）がやたら多いことも特徴の一つである。その数は4万人を超え、兵員130万人を超えるインド軍のそれとほぼ同規模である。
「欲しがりません勝つまでは」という言葉があるが、自衛隊の特徴として、やたらと高価で高性能な兵器を欲しがる傾向にある。例えば、世界最強レベルの戦闘機F-15J、世界最強レベルの対艦攻撃機F-2、世界最強レベルの航空支配戦闘機F-22(現在winnyでエロ動画を見すぎたせいでお預け状態)、世界最強レベルの主力戦車90式、世界最強レベルのイージス駆逐艦あたご型、世界最強レベルの通常動力潜水艦おやしお型、世界最強（以下略）。一部賢人から、「こんなに高性能な兵器が必要なのか?」と疑問を持たれる事もあるが、これは検閲により削除だからである。
1976年9月6日に、MiG-25（真空管で動いている）に乗った仕事と妻の待遇に不満を持つ兵士が畑から兵士を作る国から函館空港に強行着陸したため、北海道警察に邪魔されつつも戦車や真空管で動いているMiG-25を見つけれなかった戦闘機、ガンタンクのもとに目標見えないのに命中させたミサイル、掃海艇や魚雷艇などを緊急配備して、「畑から兵士を作る国」の侵略に備えたこともあった。
最近では相当に立派にたくましくなりイラクに出張しているが、出張に対し赤い人や、近所の整形馬鹿大統領や豚、小さい人から文句を言われている。お前らに人のことは言われたくないが…
ちなみに、筆卸し（実戦）は正式にはまだであるため童貞である。
と言われるが、海上自衛隊は不審船に対して発砲し交戦した経験があるので、海上自衛隊は卒業している(っぽいよ？)。
[編集] 活動
基本的には基地に引きこもって何かをしている。航空自衛隊は航空幕僚長をはじめとする幹部ら約100人がせっせと右翼論文を執筆し、海上自衛隊は金曜日にカレーを食べ、陸上自衛隊は穴を掘っているらしい。
怪獣対策においては世界各国の中で最も経験豊富であり、その技量は世界トップクラスであるといわれている。しかし、未だかつて勝てた試しはない。惜しいところまで行くこともあったが、結局怪獣側の主人公補正（ストーリー展開の為に主人公や主要キャラに備えられた強運などのこと）に敗れている。なお陸海空自衛隊が怪獣対策の訓練を行っているかは不明である。
自衛隊が三度の飯よりも好きなものがWinnyである。ほぼ毎日、Winnyを使ってエロゲや児童ポルノ、(ホモビデオは買った方が早いらしい)その他の著作物を違法ダウンロードして、重要機密を流出させて楽しんでいる。まともに仕事用パソコンを買ってくれないが為に自腹でパソコンを購入し、仕事で使う機密資料を外部へ流出させてしまったという背景があり、お金を出して仕事用パソコンとwinny用パソコンをわけることになりました。つうか、遅すぎ。
また、いろいろなものを売ってくれる会社の人から、いろいろな接待を受け、その見返りにえこひいきをしているという事象も見られ、親から怒られている。
ただし、必ずしも訓練をしていないわけではない。自衛隊の敷地内には日本の未来に必要な者たちが集う場所を模した施設が存在し、志の高い者は緊急時に日本の未来を救うため、日夜施設内で技術を磨いている。
[編集] 規模と能力
予備役を含まない常備兵力は次の通り（参考：我が国の防衛と予算－平成21年度概算要求の概要－）
- 陸上自衛隊は、143,429人（年平均実員）の兵力を擁し、三自衛隊の中で最大。警察予備隊時代は警察と間違えて入隊したものもいたという。戦車（財務省の片山さつきに「いらん」と言われた）、装甲車、榴弾砲、対戦車ロケット弾、対戦車ミサイル、地対空ミサイル、対艦ミサイル、ヘリコプターなどを保有する。
- 海上自衛隊は、陸海空最小の約42,819人（年平均実員）、予算約1.1兆円で艦艇、潜水艦（財務省の片山さつきに「いらん」と言われた）、航空機、各陸上基地を運用する。1996年6月4日、米海軍攻撃機A-6イントルーダーをファランクスCIWSで撃墜した戦果を持つ。
- 航空自衛隊は、約44,060人（年平均実員）の兵力をもち、予算約1.1兆円で世界的にもレベルの高い防空能力を保持している。これはF-15、F-2戦闘機、早期警戒管制機、パトリオットミサイル、バッジシステムの導入により、一層顕著となった。ハイテク戦闘機F-15を撃墜したことでも有名である。
- 陸海空自衛隊の年平均実員数は230,308人である。ちなみにイギリス軍の常備兵力は陸海空あわせて185,560人（UK Defence Statistics2008）、フランス軍常備兵力は陸海空あわせて約25万人（平成20年度防衛白書資料）である。
[編集] 防衛予算
平成20年度予算では全体で4兆7426億円。人件・糧食費は2兆0940億円で防衛予算に占める割合は44.2%である。防衛予算の7割が人件費というのは完全なガセである。人件糧食費の定義は「隊員の給与、退職金、営内での食事などにかかる経費」となっている。（参考：我が国の防衛と予算－平成21年度概算要求の概要－）
[編集] 自衛隊のイラク派兵
陸上自衛隊は「イラクにおける人道復興支援活動及び安全確保支援活動の実施に関する特別措置法」（通称：イラク特措法）に基づき、イラク・サマーワにおいて人道復興支援活動及び安全確保支援活動を実施した。「非戦闘地域」に限定された活動であったが問題は「非戦闘地域」の定義であった。
2004年11月10日の党首討論において民主党岡田代表（当時）が「非戦闘地域」の定義について小泉総理大臣（当時）に説明を求めた際、小泉総理大臣（当時）は「自衛隊が活動している地域は非戦闘地域なんです」と答弁した。このことから自衛隊が赴くと、そこが非戦闘地域になると推測され、理論上、どこで活動しても問題ないと考えられた。航空自衛隊はクウェートの空軍基地を拠点とし、C-130輸送機を用いた輸送活動を実施した。
海上自衛隊は「テロ対策海上阻止活動に対する補給支援活動の実施に関する特別措置法」（通称：新テロ特措法）基づく、主に米艦船への洋上補給活動を実施中である。
[編集] 自衛隊の核兵器保有は合憲
[編集] 岸総理答弁
1957年5月7日、参議院で岸信介総理大臣（当時）は、「自衛権の範囲内であれば核保有も可能である」と答弁し、1959年3月2日の参議院予算委員会においても「防衛用小型核兵器は合憲である」と答弁した。「自衛のための必要最小限度を超えない戦力を保持することは憲法によっても禁止されておらない。したがって、右の限度に止まるものである限り、核兵器であると通常兵器であるとを問わずこれを保持することは禁ずるところではない」として、核兵器保有は合憲との判断を政府見解として確立し、この見解は現在も変更されていない。
[編集] 真田内閣法制局長官答弁（1978年4月3日）
我が国が独立国として固有の自衛権を有することを否定していないことは憲法の前文をはじめ全体の趣旨に照らしてみても明らかであり、その裏付けとしての自衛のための必要最小限度の範囲内の実力を保持することは憲法9条第2項によっても禁止されておらず、右の限度を超えるものが同項によりその保持を禁止される「戦力」に当たるというものである。そして、この解釈からすれば、個々の兵器の保有についても、それが同項によって禁止されるか否かは、それにより右の自衛のための必要最小限度の範囲を超えることとなるか否かによって定まるべきものであって、右の限度の範囲内にとどまる限りは、その保有する兵器がどのような兵器であるかということは、同項の問うところではないと解される。
[編集] 外国領土の敵基地攻撃は合憲
1956年2月29日、鳩山一郎総理大臣（当時）は「外国からの急迫不正の侵害により我が国が滅亡の危機にある場合において他に方法がないときに、外国領土にある敵基地を攻撃することは、法理的には自衛の範囲に含まれ、可能である」とする答弁を行った（船田国務大臣代読）。
[編集] 自衛隊と朝日新聞
ツンデレとは無意識につい意地を張ってしまい本心とは裏腹な態度をとってしまうことである。不器用な好意、行動とは逆の愛情表現であり、当人も好意を寄せられている相手も、第三者から指摘されるまで自覚していない場合が多いという。実は朝日新聞はそのツンデレである。そのことは朝日新聞の社旗からバレバレなのである。
右の画像は朝日新聞社の社旗と海上自衛隊の自衛艦旗（大日本帝国海軍の軍艦旗と同一）である。ご覧のとおり両者は非常に酷似している。これは朝日新聞の本心を示しており、日頃自衛隊を非難している朝日新聞であるが実は自衛隊のことが好き好き大好き～なのである。朝日新聞はちょっとヤンデレが入っているかもね。
因みに、戦前においては、読売は未だに弱小で、産経は何それ状態、新聞ジャーナリズムは朝日、毎日のニ強状態であり、軍部マンセーぶりでは朝日の一強状態であった。特に朝日は対中・対米主戦派的な論陣を強硬にブチあげるなど、ほとんど軍部ご用達の国策新聞…デレデレというのが実態だった。現状の朝日のヤンデレの入ったツンデレ状態は、この伝統の強い影響or反動によるものであろう。
[編集] 自衛隊と徴兵制
1940年代後半、ヨーロッパではソ連の地上兵力が圧倒的に優勢で、もしソ連がヨーロッパに侵攻した場合、西ドイツ、オランダ、ベルギー、フランスは占領確実、スペインも危ういという情勢であった。このためアメリカはソ連がヨーロッパに侵攻した場合、ソ連通常兵力に対し核兵器で応戦する戦略をとっていた。しかし通常兵力に対する安易な核兵器使用は全面核戦争の可能性を増大させる危険をはらんでいた。ソ連に対抗するため1949年にNATOが発足し、これに加盟するヨーロッパ各国は徴兵制を布き、通常兵力を着々と増強した。
海に囲まれたわが国は、強大な地上兵力を有する軍事大国と陸で直に接しておらず、ソ連が日本へ侵攻する場合、海上でアメリカの空軍兵力に撃破されてしまうことが確実だった為、冷戦期においてもヨーロッパと違って緊迫感はほぼゼロであった。つまり日米同盟の下では徴兵制は不要なのである。
