秋春制ゾンビ

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秋春制ゾンビ(あきはるせいゾンビ)とは、日本のサッカー界に蠢く妖怪の一種である。2017年12月から2027年まで封印されることが確定しているものの、ネタの無い日のマスコミおよび火の無いところを煽りたいだけのスポーツジャーナリスト、さらには日本サッカーの役員選挙がらみの話題、もしくは、なんでかプロ野球のスキャンダルが出るたびごとに、サッカーファンはきゃつらが墓地から這い出てくることを覚悟しなければいけない。

概要[編集]

実は、1993年5月にJリーグが発足した当初、秋春制ゾンビはまだ人間として活動していたことで知られている。むしろ、プロ化以前の日本サッカーや欧州の情勢に通じていることから初心者サッカーファンにとっても有益であり、今はアマチュアに毛の生えたような日本サッカーであるけれど、いつの日かJリーグを欧州と同じ本格的なサッカーにしよう、サッカー日本代表をW杯に出れるような強豪にしようという理想を熱く語るような存在だった。そして、そのためには一流選手や一流監督などを日本に呼ぶことが必要で、そのためには、いつの日かJリーグにも秋春制を導入しなければいけない、としっかりとした日本語で会話し、とり立てて春秋制維持派と対立するようなこともない存在だった。

実際、Jリーグが始まる直前まで日本サッカーは秋春制で動いており、どうして春秋制になったかについても、単純に1992年3月にJリーグの前身であるJSL(日本サッカーリーグ)解散とそれに伴うサッカープロリーグ設立まで、1年以上にわたる施設の改良や選手の契約、移籍等の準備期間が不可欠であり、それに合わせて、リーグ設立スケジュール的に秋春制の継続が不可能だっただけで、発足当時のJリーグでは秋春制と春秋制の取捨選択については特に問題視もされていない。

けれども、Jリーグ開幕から20年。日本のサッカーのレベルが上昇し続けるのに合わせて、なぜだか秋春制導入派の知能が低下。会話が出来なくなっていくところに、この問題の根深さが存在する。

秋春制とは[編集]

Jリーグ秋春制とは、欧州で行われているサッカースケジュールに合わせて、9月からリーグを開幕し、年をまたいで5月末にリーグを閉幕するという方式であり、降雪および荒天により試合の出来ない冬季については、1月から2月にかけて2ヶ月ほどウィンターブレイクを設けることになっている。

あわせて、春秋制は2月末および3月初めから12月初旬までをリーグ期間とするもので、天皇杯決勝出場2チーム以外、12月初旬から2月末までが中断期間である。この時点で、何かがおかしい、計算が合わないと考えるのが普通である。ちなみに、Jリーグの前身であるJSL時代末期はトップリーグのチーム数が16、カップ戦はサッカー天皇杯のみ、北陸地方の日本海側および東北地方以北のチームが存在していない。あるわけない。そもそも、それらの地方にはサッカー文化すら根付いてない。けれども、そういった過去の事情をうっかり忘れてしまった人々が日本サッカーの重荷となっていく。

1990年代[編集]

1990年代の日本サッカー。それは、まさにバブル景気の最後のあだ花として盛大に金が消費された時代と、バブルが弾けた後、失われた20年と呼ばれる超長期不況の中で、カツカツの中を生き抜いていく時代の2つに分けられる。そのため、その後に秋春制ゾンビとして跋扈する人々が秋春制に復帰しようという夢物語を盛大にぶち上げた後に、現実に押しつぶされるまでの期間は思った以上に短いのだけれども、そういった夢を幻を捨てきれない一部の人々、妖怪化する面々が困ったことにその後、サッカー界の上層部に住み着くことになる。

2000年代[編集]

長引く不況の中、横浜フリューゲルスの解散という悲劇に見舞われたJリーグおよび日本サッカーが見出した活路。それこそが秋春制導入支持派と春秋制現状維持派を分かつことになる。

それは、全国津々浦々のサッカーチームを徹底的にプロチーム化することで、まずは各都道府県のローカルニュースを占拠。その上で、地元に密着し続けることで各チームに優秀なフロントおよびスタッフを育成し、バブル崩壊のような不況の波が襲い掛かってきても耐えられるような堅実経営を求めるという実にせせこましい経営路線だった。のだけれども、それが大当たりする。というのも、バブル崩壊と長期不況は日本のスポーツシーンを牛耳っていたプロ野球にも直撃。親会社の経営不振や放送各社の大混乱などがあいまって、まず全国規模でファンを有していた読売ジャイアンツとその関係者のモラルが破綻。成績も魅力もダダ下がり。そこにプロ野球再編問題がぶつかった結果、けったくそ悪いから野球を見なくなった層に対して、サッカーという暇つぶしを提供できたことが10年後の隆盛につながることになる。

さらに、2000年代後半にはリーマンショックおよび自民党ショックという2つの経済的な苦境も度を越した堅実経営の結果、日本のサッカー界は何とかかんとか乗り切ることに成功。なお、プロ野球は身売りする球団も出るなど混迷の度合いを深め、ファン離れが待ったなしになっていき、特に子供たちの好きなスポーツでサッカーと野球が逆転。サッカー日本代表人気が決定的なものとなっていく。

もう一つ重要な要素として、プロ野球もメジャーリーグも毎年11月から長い長いオフシーズンに入るのに対して、サッカーの場合、12月のサッカー天皇杯のほか中田英寿選手を嚆矢とする海外日本人選手というコンテンツを通して、Jリーグが中断するおよそ3ヶ月間、どころか開幕してもなお、サッカーの話題を追い続けられ興味を維持出来る状況が出来上がっており、どこぞのキャンプ情報とかいう無理やりな話題づくりよりも数段上の情報を提供することで、どうにかこうにかファンが飽きる時間の生成を阻止。

そんなこんなを10年間続けた結果、野球産業の衰退とサッカー興行の勃興は誰の目にも明らかとなる。すると、不思議なことにプロ野球に大スキャンダルが起こると、自動的に秋春制導入の話題をメディアが提起するようになる。それも、なぜだかサッカーコンテンツから外れた人物が問題提起をして、メディアが過剰にとらえて発信。即座にサッカーファンが猛反対という話が続くことになる。事実、その部分がメディアにとって楽しい遊び場、サッカー界随一の弱点であったことは確かである。

2010年代前半[編集]

けれども、そんな楽しい状況になっていった2000年代後半より秋春制移行支持者たちから目の光が消え、知性を感じられなくなり、会話が成立しなくなっていく。煽りすぎたともいう

実際、豪雪地帯や日本海側のサッカーチームが、冬季のスタジアムでの試合はファンの命に関わると声を上げてもまったく聞く耳を持たず、高校大学サッカーの関係者が3月で卒業する日本の学校制度と9月に開幕する秋春制の両立は無理と進言しても理解できず、さらに海外の専門家が欧州でも雪の多い北欧では春秋制を導入していると話しても、常に秋春制が一番だとつぶやき続けるようになる。

ちなみに、冬季におけるサッカー観戦は言わずもがな。加えて、JSL時代の新選手加入について説明すると、基本的にアマチュアリズムに則った日本のサッカー界は、ほぼ全員が会社員で末期にようやくプロ選手が出てきたような状況であるため、秋春制の中、別に4月卒業、所属チームを有する会社に就職でもなんら問題はなかったのだけれども、全員プロ化が当たり前な世界では、高卒、大卒、社会人からの転入の際、9月の開幕まで半年間無職というのは相当やばい。ついでに、リーグ半ばに新選手と1年半以上契約するような経営が出来るわけがない。のだけれども、秋春制ゾンビは基本的に日本もいずれ欧州に習って四半期ごとに卒業を迎えるのが当然と思ってるため、まったく問題はない。

そんなこんなでアルツハイマー症を疑うレベルで毎年毎年、秋春制支持派は日本サッカー協会に導入を提言を出しては現場の猛反対で棄却され、毎回同じ理由で導入を訴え、同じ理由で却下。ここまでくると、知性とかボケ以前に、脳みそが腐ってるんじゃないかと疑うのも当然である。けれどもそれでもなお各種メディアから日本サッカー界へ秋春制の素晴らしさ、導入によるメリットが垂れ流され続け、秋春制賛成派は生きるスピーカーのごとく秋春制秋春制と繰返す。

そして、その繰り返しが、日本サッカーに大きな転機を生むこととなる。

2015年、2シーズン制導入[編集]

2014年、Jリーグおよび日本サッカーは一つの大きな決断をする。それは、Jリーグの財政難を解消するため翌2015年シーズンはJリーグ2シーズン制を復活させ、これによりメディアの露出を増やすことで日本サッカーをさらに発展させると発表。その結果、まさに寝耳に水、なんじゃらほい、何考えてんだあのバカどもは、という大きなうねりを巻き起こすことになる。負の

どう見ても秋春制導入のためにJリーグのスケジュールに強烈な負荷をかける実験ですねそうですね。

けれども、その影響はすさまじく、まず平日開催の増加により各チームのチケット収入が減少。次に、2月末にリーグを開幕して11月に閉幕しないとチャンピオンシップの期間を確保できない状況になった結果、そのしわ寄せで選手の休養期間が大幅減。特に、数少ないJリーグ所属の代表選手のコンディション悪化が顕著になり、それ以上に各チームでけが人倍増。また、熊本地震などの大規模災害によるスケジュール調整が異常に難しくなるなど、ただでさえ2005年にJ1が18チームになって以降、J1トップチームの連戦につぐ連戦が問題視されてた中、さらに連戦が積み重なることとなり、結果、サッカー日本代表からJリーグの選手が消えてゆく。そして、ACL(アジアチャンピオンズリーグ)の成績が悲惨なこととなる。しかも、ドアホのスポーツメディアがどう見ても戦績悪化は最低なスケジュールのせいだと分かってるにも関わらず、日本サッカーおよびJリーグの弱体化を記事にするんだから始末に終えない。

ちなみに、2シーズン制導入によるスケジュールの圧縮は、9ヶ月のリーグ期間が8ヵ月半に縮まる程度である。

で、秋春制を導入すると、9ヶ月のリーグ期間からウィンターブレイクの2ヶ月をどうしてもひねり出さないといけなくなるんだけど、秋春制ゾンビの1年は500日であるため、特に気にする必要は無い。

当然のことながら、この改悪はさんざんにサッカーファンから叩かれまくることになるのだけれど、なんにせよ、ここまで改悪が明確になり、スケジューリングのミスが日本サッカーの弱体化に即つながることが分かってもなお、秋春制導入派が試合スケジュールをぜーんぶ入れ替えて日本サッカーを強化しよう、欧州と同じ体制にしよう、中断期間3ヶ月&ウィンターブレイク2ヶ月導入で平日開催はさらに増えるけど気にしない気にしない、などと現実から目を背けた結果、てめえら人間じゃねえという話に落ち着くことになる。

あわせて、2015年、16年と導入された2シーズン制は2017年になって即座に1シーズン制に戻ることとなり、日本のサッカー界はアホすぎるスケジュールに振り回されない1年をようやく取り戻し、ACLで躍進。日本代表にもコンディションの良い選手を続々と送り込むことが可能になる。

2017年[編集]

秋春制導入派が妖怪化した決定的な要因。それは、2016年に突如Jリーグに訪れた僥倖によるものである。

2016年夏。イギリスの総合スポーツメディアパフォームが欧州サッカーが休息期間に入る6月から9月にかけて、2ヶ月以上も暇になるサッカーファンを楽しませるコンテンツを探した結果、6月から9月にかけても試合をする春秋制を導入し、なおかつ八百長とは無縁のJリーグに白羽の矢を立てたことを発表。この一撃が、秋春制ゾンビの息の根を止めることとなる。止まってたのは知ってるけど。

実際、欧州のサッカーコンテンツの利益はすでに数兆円を軽く越える莫大なものとなっており、世界中のメディアに放映権を売り渡すことでスポーツ業界の中で世界一の利益を出すほどにまで急成長を続けており、そんな巨大市場を中断期間とはいえ3ヶ月も遊ばせておくのは確かに重大な機会の損失だった。そのため、パフォームは自社のコンテンツであるスポーツ放送サービスDAZNを介してJリーグの映像を世界中に提供するため、2017年から10年間で総額2100億円もの値段で放映権を購入することをJリーグ機構と合意。その結果、貧乏でカッツカツな経営が当たり前だったJリーグが超絶に裕福となっていく。なんせ、各チームの分配金がJ1でほぼ2倍の3億5千万円、J2で1.5倍の1億5千万円という時点で、経営する側がおかしくなっても仕方ない。

とりあえず、2016年度の予算から1億円以上の剰余金が出る時点で、2017年のJリーグには空前のバブルが押し寄せることとなるのだけれどもそれでもなお日本サッカーは秋春制を導入すべきだと言う連中が現実に存在する

つまるところ、バブル崩壊から20年以上の雌伏に耐えてようやく掴み取った2100億円もの放映権を放り出して、夏の暑さを気にしない子供たちの好きなスポーツをもう1度プロ野球にゆり戻して、ついでにスケジュールの混乱による日本サッカーの弱体化を繰返すべきという勢力が現実に実在する。

幸いなことに、Jリーグ関係者および各チームのオーナーは現実を理解しており、2017年秋にJリーグ全51クラブ中8割のクラブが秋春制の導入に反対であることを表明。その上で、Jリーグ機構の村井満チェアマンが今後10年間のJリーグにおける秋春制導入の是非を問う議題の凍結を宣言することで、ようやく秋春制ゾンビは公式に封印されることになる。あわせて、日本サッカー協会に巣食う秋春制ゾンビの権力の低下というか、信頼の失墜は避けられないのだけれども、誰がどう見ても自業自得である。事実、2016年以前ならまだしもそれ以降の導入賛成派の動きは日本サッカーの強化というよりも、各種スポーツ業界、特にプロ野球関係者の怨念が突き動かしたとしか思えないレベルの暴論であるため、もはやゾンビというよりも貧乏神ではないかと疑いかねない話である。

まぁ、2017年9月時点での一番の問題は、その超絶ド貧乏神田嶋幸三日本サッカー協会会長だってところである。ちなみに、2シーズン制を導入したのも彼である。

せっかくなので[編集]

2017年7月、Jリーグの実行委員会が開かれた際、サッカー協会の田嶋会長も出席。すでに大勢の決していた秋春制導入について、日本代表強化のために欧州の主要リーグと同じスケジュールを導入することのメリットを語ったのだけれども、なぜだかどうしてだか、代表選手がまったくいないJ2およびJ3に所属するチームの関係者にも力説した時点で、そら、51チーム中8割のチームが全力で反対にまわるのも当然である。そして、それ以外のメリットを語ることが出来なかったということはつまり、そういうことである。

関連項目[編集]